48歳からのセミリタイア日記

48歳でまだ早いかなと思いながらもセミリタイアしました。生活、資産運用、旅行、その他いろいろ。元公務員です。

片道航空券は買うな 東南アジアへの海外旅行は往復航空券の購入をお勧めする2つの理由

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こんにちは

 

私は現在台湾と中国に旅行する予定にしている。

その後の予定は今のところ立ててはいないが、来年早々にタイに行きたいと思っている。

 

私はセミリタイアしているので、長期に海外滞在も自由自在。

世界で行きたい所に行きたいだけいけるのだが、そんなにリッチなわけではないので、物価が高いヨーロッパや北米には長期で行けない。

やはり物価の安い東南アジアで滞在したいところであり、今のところの第一候補がタイである。

 

それで航空券をいろいろと調べているわけだが、航空券の取り方にもいろいろあって、私は日本からの往復航空券を取るものと思っていたのだが、昨今LCCがたくさん就航しているおかげで片道ずつの航空券を購入してもそこまで割高にならないということがわかった。

 だが、私は特に東南アジアへの旅行なら往復航空券を購入したほうがいいよ、と主張したい。

以下にその理由を2つ述べる。

 

出国航空券を持っていないと搭乗拒否される可能性がある

日本のパスポートを所持している人は、東南アジアの多くの国(ミャンマーカンボジアバングラデシュ東ティモール以外)へは観光目的であればビザ無しで入国が可能だ。 

ただし、ビザ無し入国可能な国で条件として出国航空券を所持していることとしている国がある。

タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア、台湾がそうである。

 

実際には出国航空券を所持していなくても、入国審査官の裁量で入国できている日本人は多いと思う。

ただ、入国審査官の判断しだいでは入国拒否をされてしまうことが考えられる。

 

航空会社にとって、到着国で入国拒否されると自社の飛行機で出発国まで送り返さなくてはならない。

そのため、出発国の空港で片道航空券のみの乗客に対して、搭乗させないことが考えられる。

 

片道航空券を持って出発しようとして、出国地の空港でチェックイン時に搭乗についてもめた、という話はネットでたくさん見ることができる。

最終的に、日本発の場合「入国拒否された時には自費で戻ります」との誓約書を書いて乗せてもらったという事例が多いようだが。

 

こういったことは、往復航空券を持っていたら起こらないことだ。

 

万一飛行機が事故にあったときの補償がヤバイ

世界の空には毎日何千便もの飛行機が飛んでいる。

そのなかで、国際線に搭乗していて事故に遭遇する確率は車に乗っていて事故に遭遇する確率よりずっと低いだろう。

ただし、遭遇したときには運が悪いではすまされない。

何しろ墜落でもしたら死亡確率が非常に高いのが飛行機事故だからだ。

その万一の飛行機事故で損害を被ったときには、運航している航空会社から補償を受けることとなる。

いくら補償を貰えるかは、搭乗していた飛行機に対してどの国際条約が適応されるのかで決まってくる。

 

 モントリオール条約とワルソー条約

国際線の飛行機事故で出発国と到着国の両方がモントリオール条約に加盟していたら同条約に基づいて補償される。

同条約では航空会社に過失が無くても 11万3100SDR(SDRは国際通貨基金特別引出権)(2018年4月現在で1SDRは約1.45米ドル)までは支払うように定められている。

この出発国と到着国の考え方は航空券が一連のものとして購入されているかどうかで決まる。

例えば日本とタイの往復航空券だと、日本→タイ→日本、で出発国と到着国が日本になる。

これが片道航空券だと、日本タイ、で出発国が日本、到着国がタイになる。

片道+片道で日本に帰ってくるようにしていても、航空券上は日本→タイ、タイ→日本、の2枚の航空券を持っていることになり、当事国の片方は日本、もう一方はタイとなる。

 

残念なことに東アジア、東南アジアでモントリオール条約に加盟しているのは日本、韓国、中国、香港、マレーシア、シンガポールだけである。

私が今度行く台湾や、日本人に人気のタイ、ベトナムは加盟していない。

モントリオール条約が適応されないケースでは、ワルソー条約が適応されるが賠償額が死亡時でも12万5千フラン(日本円に換算して約140万円)に制限されている。

 

これまで長々と書いたが、非常に簡単にまとめると、飛行機事故に遭遇したとき、日本発の往復航空券を持っている場合と日本発東南アジア方面、東南アジア方面発の片道航空券を持っている場合で航空会社から支払われる賠償額がざっくり10倍以上変わる可能性がある、ということ。

 

日本人に人気の台湾、タイ、ベトナムはどの国もモントリオール条約非加盟国なので、万一のときのために日本からの往復航空券で行くべきだ。

 

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